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第72回【徳ある経営者になろう】コロナ不況下における経営指南 (3)

|第72回 コロナ不況下における経営指南 (3) #2

 前回に引き続き、『コロナ不況にどう立ち向かうか』の「まえがき」のなかで、大川隆法総裁は「私が言えることは」に続いて指摘されたことの一つに、「唯物論科学に振り回されすぎず、心の価値や、人間性の向上を目指し、道徳・宗教抜きの悪の勢力の拡張には、断固として抵抗すべきこと」とあります。アフターコロナ不況に対抗するには、真理価値を含んだ経済活動を増やしていくことが求められます。

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 例えば、社長がコンピュータの情報だけを見て経営判断をしていると、経営危機がやってきます。コンピュータの情報だけではありません。内部の報告書類だけを見て判断することも同じです。情報というのは、いくらでも変化・変形させることができるので、とても怖いものでもあるのです。

不況期においては、原点に立ち帰る努力をしなければなりません。特に、経営危機を感知している会社の経営者であるなら、物事の本質に立ち帰って、「そもそも、わが社は、いったい何をしている会社なのか」ということをよく考え、原点に戻った活動をしなければいけません。

※以上『日本の繁栄は、絶対に揺るがない』より抜粋
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 今、フェイクの時代に入ってきつつありますが、やはり、「働いて流した汗がお金となり、ある種の幸福感を個人にもたらす」という経済でなければいけないのです。

 リーマン・ショックで、それを勉強したはずです。「家を建てるお金がない人、借金がある人、赤字の人でも、家が持てるということをやるために、家を建てさせて、その負債の部分をいろいろなものと組み合わせる。ノーベル賞級の数学者が考えて、その負債を分からないように金融工学で組み立てて、全世界に散らばらせる。そして、赤字でも家が建てられ、持てるようになる」。

そういうことをやったら、非常に賢いように見えましたが、結局は「世界恐慌」を起こしています。

※以上『人の温もりの経済学』より抜粋
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著者プロフィール
大川隆法 Ryuho Okawa
 幸福の科学グループ創始者兼総裁。
1956年、徳島県生まれ。東京大学法学部卒業後、大手商社に勤務し、ニューヨーク本社で最年少の財務担当オフィサーとして、年間1兆円の輸出入、三国間・国内の外為実務の事実上の責任者として活躍した。帰国後、大手銀行二十行の資金交渉担当役に抜擢される。
1986年、幸福の科学を設立し、日本全国、世界各国に精舎、支部・拠点を展開。日本最大規模の組織をつくりあげた。著者の経営理論を実践し、上場した企業も多く、優れた経営者が続々と誕生している。
編集・執筆:木藤 文人[ジャーナリスト]




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