｜第73回 コロナ不況下における経営指南 (4) ＃2
前々回、前回に引き続き、『コロナ不況にどう立ち向かうか』の「まえがき」のなかで、大川隆法総裁は「私が言えることは」に続いて指摘されたことの一つに、「行きすぎた環境左翼や、LGBTQの過保護、補助金漬け政策は亡国への道であること」とあります。財源無き分配競争の繰り返しよりも、いち早く生産性を押し上げるなどの成長戦略を推し進めるべきではないでしょうか。
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宗教の側から伝えるべきメッセージとしては、本当に、感情というか、心を持たない経済学的人間のようなものが存在すると思うのではなく、「人の温もりの経済学」と言っているように、「人の温もり」を感じるようなものが値打ちを生む世界をつくろうとすることが大事だと思うのです。
経済においては、やはり、「その人の今世での魂修行がより一段と進むようにするにはどうしたらよいか」というところを考えていくことです。
「人の温もりの経済学」は、言葉を換えて言うとするならば、「人間の顔をした経済学」ということです。「その経済学は人間の顔をしていますか」というところなのです。
※以上『人の温もりの経済学』より抜粋
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心してほしいことは、このようなことです。いっぺんに解決することもなければ、いっぺんにまっしぐらの暗黒になるわけでもありません。格闘しながら、少しずつ回復していくしかないと思うのですけれども、今、必要なことは、英語で言えば「レジリエンス」というか、「レジリエントであること」ですけれども、「強靱さ」です。やはり、ある意味での強さ、しぶとい強さです。これが要ると思うのです。
「心が折れる」などと簡単に言うような人は、もう厳しい。折れるような心であってはならない。竹のようにしなりながらでも持ち堪えて、戻していく力を常に持たねばならないと思います。
（コロナ禍は）簡単には終わらないと思って、たとえ十年続こうとも、そのなかをくぐり抜けて生き抜いていく強さが必要です。組織としても、個人としても、まったく同じです。これは一つ言えることです。
※以上『コロナ不況にどう立ち向かうか』より抜粋
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| 著者プロフィール |
大川隆法 Ryuho Okawa
幸福の科学グループ創始者兼総裁。
1956年、徳島県生まれ。東京大学法学部卒業後、大手商社に勤務し、ニューヨーク本社で最年少の財務担当オフィサーとして、年間1兆円の輸出入、三国間・国内の外為実務の事実上の責任者として活躍した。帰国後、大手銀行二十行の資金交渉担当役に抜擢される。
1986年、幸福の科学を設立し、日本全国、世界各国に精舎、支部・拠点を展開。日本最大規模の組織をつくりあげた。著者の経営理論を実践し、上場した企業も多く、優れた経営者が続々と誕生している。 |
編集・執筆：木藤 文人［ジャーナリスト］
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